2025年には訪問診療（在宅医療）を必要とする人数は29万人に達する。
診療報酬面でも優遇されており、医師の報酬は比較的高額である。
卒後10年目の場合、急性期病院より300万～400万円ほど高いのが一般的（リクルートドクターズキャリア調べ）。
年功序列の概念が薄く、若い医師ほど同年代の病院勤務医との差が大きい。
診療報酬改定の方針を審議する社会保障審議会では、総じて病床を削減し、在宅を充実させる案が示されている。今後も新規参入が増えることも予想される。
在宅療養支援診療所は大きく2つに分けられる。訪問先が①施設中心タイプと、②個人宅中心タイプだ。
自身のキャリア合わせて上手に選びたい。
個人宅中心
患者との距離が近く、地域医療の最前線を担うやりがいがある。
外来を併設している在宅クリニックなら、さらに多様な経験を積むことができる。
一度に回れる居宅数が限られている。
施設中心
移動が少なく、一度に複数戸を訪問できるため効率がいい。
医師の報酬は訪問数に比例して増額されることが多く、モチベーションを維持しやすい。
患者との距離が近い医療を望む医師にとっては、物足りない可能性がある。
移動時間が少ないため効率よく訪問できる。
報酬が高く、院長職の求人も多い
※一般内科外来のスキルがあれば診療に困ることはない
医師の待遇は、診療した人数に比例するか、一定数を超えるとインセンティブが付く方式を採用する施設が多いようだ。ある40代の医師は、療養型病院から施設中心の訪問診療に転職し、報酬が2倍近くになったという。担当は約400人ほど。人数が多い＝努力した分が、そのまま報酬に反映されるシステムは、モチベーションを高めると話す。
このタイプの施設は、訪問診療といっても、患者と一定の距離があるのが特徴だ。訪問先は患者の住居とはいえあくまで施設の中。大半が独居で家族も同居していないため生活感は乏しい。患者側から何か問合せがある際には、施設または診療所の看護師やスタッフが間に入る。あらかじめ話を整理した上で医師に伝達してくれるため、患者対応に手間や時間がかかることは少ない。
このように、施設中心タイプの場合は、少なからずビジネスライクな雰囲気がある。経営母体は中規模以上の医療法人や社会福祉法人、市区町村であることが多く、「組織」の一員としての振る舞いが期待される。業務で関わるスタッフ数も多いため、コミュニケーション能力も重要だ。
の
です。
